「最近、電話に出ない日が増えた」「離れて暮らしていて、何かあったときにすぐ気づけるか不安」——一人暮らしの親のことを考えるとき、こうした心配が頭を離れないという方は多いのではないでしょうか。
毎日連絡を取り続けるのは、仕事や自分の生活がある中でとても負担が大きいものです。見守りサービスは、そうした負担を少し軽くしてくれる選択肢のひとつです。この記事では、見守りサービスの主なタイプと、選ぶときに確認しておきたいポイントを整理してご紹介します。
見守りサービスの主なタイプ
見守りサービスにはいくつかの方式があり、それぞれ得意なことが異なります。ご本人の生活スタイルや性格に合わせて選ぶことが大切です。
訪問型
生活協同組合や郵便局、電力会社などが提供している「定期訪問」による見守りです。スタッフが実際に自宅を訪れ、様子を確認したり会話をしたりします。対面でのやり取りがあるため安心感がある一方、訪問頻度はサービスによって異なり、日々の急な体調変化には対応しにくい面があります。
センサー型
人感センサーや電力使用量、家電の使用状況などから生活リズムを検知し、一定時間動きがない場合に家族へ通知が届く仕組みです。カメラのように「見られている」感覚が少なく、プライバシーへの抵抗感が比較的少ないといわれています。トイレや冷蔵庫の開閉を感知するタイプなど、製品によって検知方法はさまざまです。
カメラ型
室内にカメラを設置し、スマートフォンなどからリアルタイムで様子を確認できるタイプです。何かあったときの状況把握がしやすい一方、「監視されているようで嫌」と感じるご本人もいるため、事前によく話し合ってから導入することが望ましいでしょう。
緊急通報型
ボタンを押すと家族やコールセンターにつながる据え置き型・ペンダント型の機器です。転倒や急な体調不良など、いざというときにご本人が自分で助けを呼べる点が特徴です。
選ぶときにチェックしたいポイント
本人の気持ちと抵抗感
見守りサービスは「監視されている」と感じさせてしまうと、かえって関係がぎくしゃくすることがあります。なぜ導入したいのか、心配している気持ちを率直に伝えたうえで、ご本人の意向も聞きながら決めていくことが大切です。
費用（初期費用・月額）
費用はサービスによって幅があります。初期費用がかからず月額制で利用できるものから、機器の購入費が別途かかるものまでさまざまです。長く続けることを考えると、月額料金だけでなく契約期間や解約条件もあわせて確認しておくと安心です。
通信環境
センサー型・カメラ型の多くはインターネット回線やSIM通信を利用します。ご実家の通信環境によっては別途Wi-Fi環境の整備が必要になる場合があるため、事前に確認しておきましょう。
家族の生活スタイルとの相性
通知をどのくらいの頻度・タイミングで受け取りたいか、複数の家族で情報を共有したいかどうかも、サービス選びの重要なポイントです。きょうだいで役割分担をしている場合は、全員がアプリなどで状況を確認できるかも見ておくとよいでしょう。
公的な相談窓口も活用を
見守りは民間サービスだけでなく、自治体が高齢者向けの見守り事業を実施している場合があります。内容や対象条件は自治体ごとに異なります。
「どんなサービスが自分たちに合っているか分からない」というときは、地域包括支援センターに相談してみるのもひとつの方法です。地域の民間サービスの情報や、利用できる公的支援について教えてもらえることがあります。
導入までの流れ（一例）
- 1. 心配な点・見守りたい内容を家族で整理する
- 2. ご本人と率直に話し合う
- 3. いくつかのサービスを比較検討する（資料請求・お試し利用など）
- 4. 通信環境や設置場所を確認する
- 5. 導入後も、定期的にご本人の感じ方を確認する
よくある質問
見守りサービスは要介護認定を受けていなくても利用できますか？
多くの民間見守りサービスは、要介護認定の有無にかかわらず利用できます。ただし自治体が実施する見守り事業には対象条件が定められている場合があるため、詳細はお住まいの自治体や地域包括支援センターにご確認ください。
カメラ型は本人が嫌がった場合、どうすればいいですか？
無理に導入せず、センサー型など見られている感覚の少ないタイプへの変更を検討する方法があります。ご本人の気持ちを尊重しながら、家族の安心とのバランスを探ることが大切です。
見守りサービスの費用は介護保険で補助されますか？
見守りサービス自体は介護保険の給付対象外であることが一般的ですが、福祉用具レンタル等の対象となる機器もあります。詳細はケアマネジャーや地域包括支援センターにご相談ください。
一人暮らしの親が「必要ない」と拒否しています。どうすればいいですか？
気持ちを無視して押し付けると関係が悪くなることもあります。心配している理由を伝えつつ、「お試し期間だけ」など負担の少ない形から提案してみる方法もあります。焦らず、少しずつ話し合いを重ねていくことが大切です。